ベライゾン・コミュニケーションズ（ＶＺ）を購入しました
こんにちは、カピバラさんです。
以前からセクター別で考えた際に、電気通信関係の銘柄をポートフォリオに組み込みたく、どれにしようかと考えていました。
そこで今回は、新たに購入した米国株についてです。
ベライゾン・コミュニケーションズについて
ベライゾン・コミュニケーションズは消費者、企業及び政府機関向けに通信・情報・娯楽製品とサービスを提供しています。また無線事業は米国において消費者、企業及び政府顧客向けに無線音声・データサービス及び機器を提供し、有線事業はブロードバンド・ビデオ、データ・センターとクラウド・サービス、セキュリティとマネージド・ネットワーク・サービス、ローカル・長距離音声サービス等の音声、データ及びビデオ通信製品とサービスを提供しています。
現代において通信機器はなくてはならない存在であり、ビジネスや生活においても重要なものとなっています。
特に通信機器およびシステムは先進国ほど発達しており、通信事業を展開する会社をランキング付けすることでよくわかります。
1位 ＡＴ＆Ｔ(米国)
売上高： 1592億ドル
利益： 306億ドル
資産： 4463億ドル
時価総額：1983億ドル
2位 ベライゾン(米国)
売上高： 1280億ドル
利益：312億ドル
資産：2645億ドル
時価総額：2009億ドル
3位 チャイナモバイル(中国)
売上高：1095億ドル
利益：169億ドル
資産：2337億ドル
時価総額：1926億ドル
4位 ソフトバンク(日本)
売上高：826億ドル
利益：92億ドル
資産：2932億ドル
時価総額：849億ドル
5位 ＮＴＴ(日本)
売上高：1048億ドル
利益：77億ドル
資産：1911億ドル
時価総額：961億ドル
＊フォーブス・グローバル2000より参照
ランクインしている国々をみると、莫大な人口を背景に自国での収益をあげているものと世界各国に投資することで売り上げを伸ばしているものになります。
この中で米国についてみるとＡＴ＆ＴとＶＺが二大巨塔となっており、2つの企業とも事業形態を発展させながら成長を続けているため、他の企業が入る隙が少ないです。
ベライゾンの事業について
この企業は主に無線事業と有線事業で収益を得ています。
そしてこの業種は通信機器の普及とともに成長してきましたが、普及率が高まるにつれ成熟し、安定した収入を得ています。
しかしどの会社もそうですが、新規事業や整備を怠ることは企業の衰退を意味します。
そのため次の成長性をどこに見出すのかが重要です。
このためベライゾンでは
2015年 インターネットサービスを提供するAOL
2016年 Yahooのインターネット事業部門
などを買収することでデジタル広告へ事業を展開しています。
しかしデジタル広告は、同じコミュニケーションセクターに属するGoogleとFacebookが多くの比率を有しており牙城を崩すのは難しいです。
最近の決算について
最近の決算を見直していきます。
2018年 10-12月決算
売上高 342億8100万ドル
純利益 19億3900万ドル
法人税減税の効果が利益を押し上げがなくなったことと、ネット事業参入のために買収したAOLやヤフーなどで作った、インターネット事業のOathの業績が低迷しました。
2019年 1-3月
売上高 321億ドル2800万ドル
純利益 50億3200万ドル
携帯電話の契約件数はの低下と次世代通信規格である5Gの販売促進が影響しました。
しかし5Gの導入はアメリカで初めてとなり、今後あらゆるモノとサービスが連携するIOT事業に注目しています。
ベライゾンの株価について
ここ5年間のS＆P500とベライゾンのチャートになります。(2019/4/26 終値)
＊SBI証券より
S＆P500と比較するとキャピタルゲインを狙うような銘柄ではありません。
また配当を過去10年間で整理すると以下のようになります。
表より利回り4～5％を保ちながら配当金を増加させ続けています。
このため継続したインカムゲインが見込めると思います。
まとめ
ベライゾンは世界的にみても収益性の高い企業であり、生活になくてはならない通信事業を担当しています。
そして米国においてはトップシェアであると共に、新規事業である5Gも世界で始めて稼働を始めました。今後ますます通信事業と生活が密接になる中でIOTなどの拡充にも努めていくと思います。
このような持続性が高く、事業が成熟した企業に投資することで安定したインカムゲインを得ることで今後も資産を最大化させていきたいと思います。
生命保険の仕組みを聞いてきました
先日、縁あって知り合いの保険業をしている方に生命保険について教えてもらう機会がありました。
私は生命保険に入っていません。
主な理由としては無知であることと、現在健康で独身であるためです。
また周囲の方々に保険について話を聞いても、内容を把握していなかったり、「一応加入している」といった意見が多かったため加入に関して漠然とした不安があったためです。
しかし、いずれ勉強せねば。とは思っていたので、今回は聞いてきたことを情報整理のために記事にしたいと思います。
生命保険について
生命保険とは契約者の損害または死亡などによる不利益を保障する保険です。
また保障の種類や目的によって種類が分かれています。
生命保険の種類
生命保険は大きく分けて以下の3種類に分類されます。
①定期保険
掛け捨て保険とも呼ばれ、けがや病気による入院保障がついた医療保険もこれに該当する。何年か毎に更新が必要となることが多い。
②養老保険
積立保険や学資保険などと呼ばれることがあり、医療保障に加え、将来への投資性をもたせたもの
③終身保険
名前の通り、保険料払い込み後も死亡保障が付随しているもので一生涯保障ともよばれる
これらを保障の観点から大きく分けると、
・契約期間中のみ、
・契約期間後も保障が継続
するものに分けることができます。
また加入者の数で比較すると
③終身 ＞ ②養老 ＞ ①定期
となるそうです。
解約後の保障と貯蓄性について
先ほどの3つの保険を解約後保障と貯蓄について分類します。
以下の表に各保険の月々の掛け金、契約期間、解約後保障、貯蓄についての一例を示します。
＊②では、例として満期時に受け取る金額を1000万としています。
表より、解約後も保障が継続されるのは③のみとなります。
ここでの解約後保障というのは「契約者の死亡時にお金がもらえる」ことを言います。
また貯蓄についてみると②のみが有効となります。
ではこれを見た時にどの保険を契約するのがよいのでしょうか？
まずは先ほどの月々の支払額から計算した、支払金額についてみてみます。
縦軸は金額(円)、横軸に年齢(歳)を表しています。
30～60歳までの契約をする時、各保険の支払総額は、
①定期 ：79万円
②養老 ：900万円
③終身 ：720万円 となります。
先ほどの解約後保障と貯蓄からみるとどうでしょうか？
①の場合、契約期間内の通院や入院などは保障してくれますが、それ以降はなにも残りません。
②の場合、60歳まで生きることで、+100万多くのお金を受け取ることができます。
③の場合、縁起でもない話ですが、早く死亡するほど多くのお金を受け取ることができます。また内容は様々ですが、60歳以降の存命時に解約を行うことでお金を受け取ることができます。
解約時点の解約金の一例として、
・60歳時点 ：700万
・80歳時点 ：750万
・105歳時点 ：1000万 となるようです。
このように具体的な数字が出ると、生活スタイルや年齢を加味して契約する保険を絞ることができるのではないでしょうか？
定期保険の金額は一定なの？
しかしここで気になったのは①定期保険の金額です。
一般的に年齢とともに病気やけがのリスクは高まるので、契約金が一定では保険会社の利益との関係につじつまが合わないように感じます。
このことを質問すると、定期保険の場合は契約期間中に更新があり金額が上がっていくそうです。また更新期間は10年毎や5年毎など、保険内容により異なるそうです。
そしてここで衝撃の話を聞きました。
保険大国「日本」の現状
日本人の保険への加入率は非常に多く、約90％の人がなんらかの保険に加入しているそうです。
また生命保険への加入も同様に高いです。
その生命保険において約60～70%が加入している保険のタイプがあります。
それが①定期と③終身の混合型です。
入院や通院も手厚く、死亡時にもお金がもらえ、死亡保障は一生涯続きますよー
と銘打ってあるようなものですね。
この内容を以下のような例を出して見てみます。
①、③の混合型
30～60歳までの加入
死亡保障 ：3000万円（60歳まで）
：100万円 （60歳以降）
定期保険は10年ごとに更新
月々の支払額とグラフです。(内訳)
30～39歳 ：1万円 (①9000円 ②1000円)
40～49歳 ：1.9万円 (①18000円 ②1000円)
50～59歳 ：3.7万円 (①36000円 ②1000円)
これより各年齢での支払総額は、
40歳時点 ：約120万円 (①108万円 ②12万円)
50歳時点 ：約435万円 (①411万円 ②24万円)
60歳時点 ：約879万円 (①843万円 ②36万円) となります。
この数字は衝撃でした。
なぜなら、60歳までであれば3000万円の死亡保障がありますが、60歳以降に亡くなっても100万円しかもらえません。
そればかりか、60歳まで払い続けた①定期保険の843万円分は返ってきません。
この仕組みは日本の「公的年金制度」に付随する形で生じたようです。
年功序列によって賃金が上昇し、60歳以降は老齢年金によって生活していくスタイルであったためであるようです。
ここからは推測ですが、「かつての給与、公的年金制度が機能していた時代」と「将来への安心感」が背景にあるような気がします。
「かつての給与、公的年金制度が機能していた時代」の私のように保険に詳しくない人が保険会社の勧めるまま契約を行い、生命保険更新により多少金額が上がっても「将来への安心感」があったため、内容を確認することがおろそかになってたのではないかと思います。
また現代のようさまざまな情報に気軽にアクセスできる時代ではなく、生命保険についてのハードルが高かったのではないでしょうか？
もしこの内容を知っていたのであれば、大半の方は契約に悩むはずです。
お金の投資先は銀行？保険？証券？
ここまで保険の話をしてきました。
その中で貯蓄性があるのは養老保険ということが分かりました。
しかし、そのために保険契約するのは効果的なのでしょうか？
お金の保有先を考えた際に、それぞれのメリット、デメリットを挙げてみました。
ここからは個人の考えが如実に表れるところだと思います。
私の場合、銀行に預けるのは得策とは思いません。
金利が低いのと、日本円の価値自体が低下していると考えているからです。
そのため証券を用いて取引をすることで、将来へ投資を行うことを実践しています。
しかしこれを行うには勉強を行うことはもちろん、管理もしなければなりません。
つまり、面倒なのです。
そのため保険という商品を購入することで管理、運用してもらうことで資産を増加させる。といった方法も投資の形としてはアリなのかもしてませんね。
その分、手数料を多めに払う必要はあるかと思いますが…
まとめ
今回、知り合いを通じて貴重な話を聞くことができました。
正直な感想としては、保険の加入者90％のうち、加入している保険について有効性を見出している方はどれくらいいるのかなという印象です。
また投資の観点から見た際にリターンの低さを感じますし、保険と投資を一緒に考える事に疑問を感じました。
保険に関してはまだまだ勉強しなければならないことがありますが、私が保険を契約する際には「契約している保険とその内容」について明確な回答をできるようになりたいと考えています。
国民年金の学生納付特例の追納は行うべきか
国民年金の学生納付特例について
こんにちは、カピバラさんです。
4月に入ってからもう3週目になります。
時間は待ってはくれませんし、私たちは日々の生活を送る中で必ず年齢を重ねます。
そして将来、高齢になり働くことが困難となり、生活するための収入が減ることが予想されます。
このため、働く体力がある人から一定額を徴取することで、働けなくなった人や高齢者の収入を確保していく制度が「公的年金制度」です。
この制度があるからこそ私たちが将来、迎える老後にも安心感がありました。
しかし、安心感があったのは『少し前まで』ですね。
いわゆる「年金」と呼ばれる老齢年金の受給年齢は60歳～が対象でしたが、現在は段階的に引き延ばされており条件がありますが、65歳～が対象となります。
この背景には少子高齢化と人口減少があります。
現在の日本は出生率の低下により人口が減り続けており、2050年には1億人を下回ると予想されています。
これは将来的な生産力の低下を意味します。
また昨今の少子高齢化は深刻であり、
2013年：4人中1人
2035年：3人中1人
2060年：2.5人中1人
が65歳以上の高齢者となる。と予想されています。
このような状況下では、将来の「年金」の在り方に疑問が生じます。
では本題です。
『国民年金の学生納付特例の追納は必要か？』
先に申し上げたように「年金」は公的年金制度の一部であり、一定額を納付してきた者が受給できる制度です。
この国民年金の納付はは20歳から開始され、60歳未満までが被保険者となります。
そして20歳になる方へ国民年金被保険者関係届出書が送付されます。
この国民年金被保険者関係届出書を提出する際に学生納付特例制度を利用することで、就学時の支払いを一時的に休止する事が可能です。
ここで間違えてはいけないのは「一時的に休止する」ということです。
つまり、この休止されている期間の納付は「免除」ではありません。
そのため社会人になった後、『追納』を行う事で最終的な納付額が満額となり、将来受け取る年金額が満額となります。
学生納付特例申請方法と免除額について
私は大学在学中に学校から学生納付特例申請を提出することで、2年間の免除を受けていました。
この申請方法については
①住民登録をしている市(区)役所・町村役場の国民年金担当窓口
②住まいの近くの年金事務所
③在学中の学校等
があります。
この免除された分の追納金額は免除を受けた年によって異なり、追納ができるのは認証された月の前10年以内免除期間に限られます。
また追納額には全額免除、半額免除、1/4免除などがあり、以下に平成31年度現在の追納する保険料を示します。
|
|
全額免除 |
3/4免除 |
1/2免除 |
1/4免除 |
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平成21年度の月分 |
¥15,280 |
¥11,450 |
¥7,640 |
¥3,810 |
|
平成22年度の月分 |
¥15,540 |
¥11,650 |
¥7,770 |
¥3,880 |
|
平成23年度の月分 |
¥15,320 |
¥11,490 |
¥7,660 |
¥3,830 |
|
平成24年度の月分 |
¥15,170 |
¥11,380 |
¥7,590 |
¥3,790 |
|
平成25年度の月分 |
¥15,150 |
¥11,360 |
¥7,570 |
¥3,790 |
|
平成26年度の月分 |
¥15,300 |
¥11,470 |
¥7,640 |
¥3,820 |
|
平成27年度の月分 |
¥15,620 |
¥11,710 |
¥7,810 |
¥3,910 |
|
平成28年度の月分 |
¥16,280 |
¥12,200 |
¥8,140 |
¥4,160 |
|
平成29年度の月分 |
¥16,490 |
¥12,370 |
¥8,240 |
¥4,120 |
|
平成30年度の月分 |
¥16,340 |
¥12,250 |
¥8,170 |
¥4,080 |
追納する額および、追納により受給額はいくら増加するか？
この表から全額免除の2年間分を納付する場合、
約384000円分を納付することになり、大きな出費となります。
しかし、追納を行うことで社会保険料控除により所得税、住民税が軽減することができるため、一考の価値があるかもしれません。
ここで20～60歳までの40年間の全期間保険料を納付した場合、受け取れる老齢年金は
年額779300円(2018年度)
となっています。
これを月割りすると、
779300／(40年間×12ヶ月)＝ 約1624円
となります。
つまりこの金額×未納月とすることで、満額－減額分の支給額が算出されます。
この計算式より私が追納した場合の年金増加額は年間約3.9万円になります。
平均寿命から実際の利率を算出
さらに男性平均寿命である81歳(2018年度計)まで生きたとし、65歳から年金が支給されるとするならば、追納による増加額は62.4万円となります。
これは38.4万の投資による16年後のリターンが62.4万になると計算できます。
この場合の年率は約2.4%となります。
年率2.4%の利回りと聞くと、なかなかいいなと感じてしまいます。
結局、どうするの？
これまで記してきたように、2050年には人口が1億人を切り、なおかつ2.5人に1人が65歳以上の高齢者となる時代となることを踏まえると、公的年金制度の形は大きく変化していくのではないかと予想しています。
そのため、支給年齢の引き上げや支給額の引き下げなどが行われることで、年率はさらに低下していきそうです。
これらのことより、私は追納をしないことにしました。
その代わり、資金を米国株やETFなどの投資に回すことで将来の蓄えを増加していきたいと思います。
BNDを購入しているワケ
BNDを購入するワケ
こんにちは、カピバラさんです。
新年度を迎え、うちの職場にも新人さんがやってきました。
数年前までは私も入りたての新人で、右も左も分からないまま目の前の仕事にがむしゃらに取り掛かり、気が付けば１日が終わっている。といった具合でした。
…しばらくは気が休まる時間はあまりないかもしれません。
私はそんな時に先輩のサポートがあったおかげで、仕事を続けてこれました。
そんな私ができる事は少ないかもしれませんが、困っている様子であれば力になれればと考えています。
では本題に移ります。今回は、
『BNDを購入するワケ』について
BNDとは
BNDとは「バンガード・米国トータル債券市場ETF」のことです。
税引前配当は2.81%で、毎月配当を受け取れます。
毎月安定配当がもらえるのはありがたいです。
債権とは
債券とはアメリカ合衆国政府（米国財務省）が発行する国債のことで 、償還期限によって分類される。
割引債：償還期限1年以下
利付債：償還期限1年以上
またその償還期限により
短期債：償還期限1年以下
中期債：1～10年まで
長期債：10年以上
この債権価格は短期債＜長期債となる、イールドカーブを保っています。
しかし景気後退などにより、逆転現象がおきることを逆イールドカーブと呼びます。
このことについては、またどこかで記事にします。
BNDの１０年チャートと3年チャート
＊SBI証券より参照
チャートを見ての通り、大きな価格変化はしていません。
またそれぞれのレンジについて、
2010－2019までのレンジは78-85となっており、あの100年に一度といわれた「リーマンショック時」こそ70を切りましたが回復をしてきていることからも安定であることがうかがえます。
反面、大きな値動きがないため、キャピタルゲインは望みにくいです。
しかし投資資金を現金のまま保持するより、BNDに投資することで安定したインカムゲインを得ることができ、資産を増大することができます。
またBNDの信託報酬は0.05%から0.04%へ引き下げとなり、100万円分で400円の手数料となっており、手数料面でも他のETFより勝っています。
まとめ
これらのことから、私はBNDは資金の仮置き場としています。
特に、2019年に行う予定であった2回の利上げをFRB(米連邦準備理事会)が、利上げ停止を行ったことが大きいです。
利上げに伴う債権価格が低下に歯止めがかかり、将来の景気後退を危惧した投資家達は安全資産である債権へと手をまわします。
そのため債権価格が上昇(利回りは低下)していきます。
以上のことを踏まえた上で、BNDを定期的に購入し資産を増加できると考えます。
しかし投資には絶対はないため、自己責任でお願いします。
お金の使い方について
こんにちは、カピバラさんです。
今日は全国的に不安定な天候で雪が降ったところもあるようですね。
通勤途中にある桜も葉桜になりかけていました。
では本題に入ります。今回は
私の「お金の使い方」について
私は毎月いただく給与の中から、15万を目安として投資や外貨預金などに回しています。
しかし、この金額は「目安」であるため、絶対条件ではありません。
資産を最大化するには
もちろん長期的な投資を考えた場合、
①強制的な給与からの天引きなど
↓
②一部の優良銘柄や配当向性の高い投資
↓
③得られた配当を再投資
①→②→③を行うことで、
資産を最大化する「速度」は非常によいです。
しかし、このような投資スタイルは確実性はありますが、生活にハリは出るでしょうか？
投資と生活のバランス
私の場合、1人暮らしをしており、幸い20代で体力もあるため、趣味である自転車やフットサル、旅行などに休日は出かけます。
こうしたイベントを通じて出会う友人は、かけがえのないものですし、人生を豊かにしてくれます。
また仲間達との親睦会(所謂、飲み会です…)も大切であると考えております。
こうした状況下において、私には上記のような方法は精神的にも好ましくありません。
もちろん、『30歳までに資産5000万』を作るといった場合には日々の生活にも気を配る必要があると考えますけど…
まとめ
こうした観点からも、
・目標を設定
・自分にあった投資方法の確立
・生活の中にシステム化
以上を行うことが、将来につながると考えております。
長々とありがとうございました。
